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日本バイオ技術教育学会とは

 

 

NPO法人 日本バイオ技術教育学会
理事長  安齋  寛

 

 日本のバイオテクノロジーを担う人材を育成するために1993年に「日本バイオ技術教育学会」が設立されて以来26年、前身の「バイオ技術教育協議会」が発足した1990年から数えると来年度は設立30周年を迎えます。

 

 当学会は中級バイオ技術者認定試験(1993年開始)、上級バイオ技術者認定試験〈1996年開始〉、そして初級バイオ技術者認定試験(2003年開始)と認定試験事業を中心に活動を続け、初級は23,000人、中級は35,000人、上級は7,300人の認定者を輩出してまいりました。

 

 この間、1996年には遺伝子組換え作物の商業栽培が開始され、2000年にはヒトのゲノム配列のドラフトが公表され、さらに2006年に京都大学の山中伸弥教授らは世界で初めてiPS細胞の作製に成功し、2012年にノーベル医学・生理学賞を受賞されました。その同じ年(2012年)にゲノム編集のキーテクノロジーであるCRISPR-Cas9システムが開発され、これまでに無く高効率でゲノムの改変が可能になり、急速に応用が進んでいます。

 

 また、遺伝子の多様性を含む生物多様性の維持が地球環境の維持と生物資源の持続的生産に不可欠であることは、2015年に国連の開発目標とされた「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs〈エスディージーズ〉)」に組込まれ、遺伝子の多様性を明らかにする生態系の研究には、環境DNAの解析が欠かせないものになっています。

 

 このように、バイオテクノロジーの急速な進歩は、個人の疾病に関するリスクを遺伝子解析で明らかにするなど、市民生活に急速に浸透していますが、遺伝子組換え生物(GMO)の利用に関して市民の不安を払拭することは出来ておらず、究極の個人情報であるヒトのゲノム情報の利用についても賛否両論があり、いずれの意見を持つにしても、バイオテクノロジーに関する正確な情報の提供と理解が不可欠となっています。

 

 当学会では、バイオテクノロジーの専門家を養成する認定試験事業に加え、バイオテクノロジーの一般市民への理解を深めるための事業にも、他の関係団体と協力して、積極的に取り組んで行きたいと考えております。

 

 当学会が今後ますます発展し、社会的役割を果たしていくために、皆様のご支援、ご協力をお願い申し上げ、ご挨拶と致します。

 

 

 

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